医療安全の確保このページを印刷

当院では良質な医療を提供するため、安全の確保にも組織的に取り組んでいます。

Ⅰ.医療の質・安全管理の指針(第8版改訂について)

2012年に医療安全管理指針、医療安全管理マニュアルを改訂し、第7版発行から5年が過ぎました。この間、病院をあげて医療安全管理に取り組んでまいりましたが、この道の尽きることはありません。
このたび、5年間に取り組んだこと、および新しい取り組みのための医療の質・安全管理の指針として第8版を作成しました。
患者さんは良質の医療を求め、医療者はそれを提供したいと思っています。両者の思いは同じです。しかし、医療は不確実なものであり思うに任せないのも事実です。患者さんは医療に完全を求めており、期待は変わりません。良好な医療を提供し満足してもらうことが医療の目標であれば、すなわち医療者と患者の共同作業ということになります。医療者は自分達が出来ることを誠実に行うことと、質の高い医療を提供することが最終目的です。質を高める要素には安全性、適正性、公正性、患者中心性、効率性、適時性が含まれます。すなわち安全を確保することは医療の質を向上させることです。そのため、質・安全管理を総合的に行うことを目的にしました。一方、患者さんには限られた医療資源で出来ること、現在の医療レベルで出来ることの限界を知っていただくことも大切なことだと考えています。安全の確保と同時にさらなる質の向上を目指すために、マニュアルの改訂を行いました。

指針【第8版】(2.1MB)

Ⅱ.当院の院内感染防止対策に関する取り組み

基本的考え方

病院感染を予防することにより、質の高い医療を提供することができます。
虎の門病院では、医師、看護師をはじめ各職種、部署が協力して病院感染、職業感染の防止に努めるための組織・体制を構築しています。
また、個々の職員が病院感染防止のための努力を誠実に遂行します。

委員会・組織に関する基本的事項

当院の感染対策組織は感染対策委員会、感染対策チーム(ICT)、感染対策室、感染対策担当者からなっており、それぞれの役割や活動の詳細は院内感染対策マニュアル「院内感染対策組織要綱」に定めています。

  1. 感染対策委員会は、院長、臨床感染症部部長、看護部長、事務部長、薬剤部長、医事課長その他感染管理を担当する医師、看護師、臨床検査技師、事務職員等で構成し、当院の感染対策全般について審議・決定します。その下部組織としてICTを置きます。
  2. ICTは医師、看護師、薬剤師、臨床検査技師、栄養士、事務職員各若干名、およびその他必要と認められた職員で構成され、その中には各職種の感染管理の資格を持つ者(ICD・ICN・BCICPS・ICMTなど)を含みます。院内感染防止のための対策を立案し、実施する中心として活動します。
  3. 感染対策室には専従の院内感染管理者を置き、院内感染管理者はICTの活動に従事するとともに、院内感染対策に関する相談・報告の窓口となります。
  4. 感染対策担当者(リンクドクター・リンクナース・リンクスタッフ)は、各部署に配置され、ICTと連携し部署の感染対策実践の中心となって活動します。

職員研修に関する基本方針

ICTは感染対策担当者会議を通じて、職員の感染対策に関する知識や資質の向上を図るとともに、全職員を対象にした感染対策の研修・教育活動を行います。全職員を対象とした研修は、年2回以上実施しており、その他、新入職員を対象とした研修、職種毎の研修等を計画に基づいて行います。

感染症の早期発見、伝達、情報共有

有効な院内感染対策を行うためには、対象となる疾患や病態を早期に診断・発見し、情報を共有することが重要です。そのため、耐性菌や感染対策対象菌の分離状況、血液培養からの菌の分離状況などの疫学的情報を定期的に収集し、ICTで解析します。その結果は感染対策委員会、ICT会議、部長会議等を通じて院内に周知します。

院内感染発生時の対応に関する基本方針

職員はアウトブレイクを疑う情報が得られた場合や院内感染対策を要する感染症が発見された場合は直ちにICTに報告します。ICTは速やかに状況を確認、分析し必要な対策を講じます。

感染症発生状況の報告に関する基本方針

院内感染対策マニュアル各項の規定に従って、院内および院外への報告・届け出を適切に行います。感染症法に基づく届け出を要する疾患を診断した場合は、規定に従い届け出を行います。

本指針の閲覧に関する基本方針

本指針は院内感染対策マニュアルの一部として職員に周知しているほか、病院ホームページ及び病院内への掲示により一般公開します。

マニュアル類

当院では良質な医療を提供するため、医療の質向上・安全等を考慮するために会議体や委員会を設置し、安全の確保にも組織的に取り組んでいます。それらの会議体や委員会においてマニュアルを作成し、事故防止の原則の徹底化を図っています。

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